無料のMS Officeアプリは無料のままでは仕事に使っちゃダメ

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無料で利用できるのは個人利用の範囲のみ

MicrosoftのOfficeアプリには「Office Mobile」と称する、無料のモバイル向けのアプリがあり、「Office Mobile」には以下の3種類がある。

  • iOS用(iPad/iPhone)
  • Android用(Androidタブレット/Androidスマートホン)
  • Windows 10用(10インチ以下のWindowsタブレット/Windowsスマートホン)

無料で利用できるのでインストールして利用している人も多いのではないだろうか。
しかしこのアプリ、無料でダウンロード、インストールして無料で利用できるのは、個人利用の範囲内であって、もし商用利用したいのであればOffice 365のサブスクリプションが必要になる。

「商用利用」とは何らかの収益を得るための利用なのだが、商品となる印刷物を作るといった直接的商用利用だけが「商用利用」ではない。
Microsoftのサイトには次のように書かれている。

利用する場所、時間帯、デバイスの所有権を問わず、業務目的または収益を得ることを目的とした活動となります。
商用利用権がないライセンスについてはこういった目的にてご利用できませんのでご注意ください。

例えば、会社で作っていた資料の続きを、家にあるタブレットで編集する、これは商用利用になり、ライセンス規約違反だ。
逆に、自分のタブレットを会社に持って行ってそのタブレットで、仕事で利用するデータを編集してもアウトである。
学校の先生が授業で使う資料を作る、といった行為も商用利用になる。

意外に知らずにやってしまっていそうな行為だが、利潤やお金の移動を生む行為はすべて商用利用に該当すると考えた方が無難だ。

個人利用の範囲とは

ならば個人利用にはどのような利用の仕方があるだろう。

  • 学校の生徒が資料を作るのは、学生が学業に利用する場合は非商用なのでOK。
  • 年賀状の作成はは会社関係ではない相手宛(友人や親せき)ならばOK。
  • 町内会で配布する文書の作成は利潤やお金の移動を生む行為ではないのでOK。

つまり、学生が学業のために利用する分にはあまり考えなくても問題ないが、仕事を持つ大人が利用する際は商用利用に該当しないか注意が必要だ。

商用利用にはOffice 365サブスクリプションが必要

とはいえ、自分のタブレットでちょっとした編集ができるのは便利なので、ライセンス規約違反しないで商用利用したい人もいるだろう。
そういった場合はOffice 365サブスクリプションを持っていれば可能になる。
所属する会社に法人向けOffice 365の契約がある場合は利用権を割り当ててもらえばいいが、そうでない場合は個人向けのOffice 365サブスクリプションが必要になる。

個人向けのOffice 365サブスクリプションには「Office 365サービス」と「Office 365 Solo」がある。

Office 365サービス

PCなどにバンドルすることが前提となるパッケージで、単体で新規購入することはできない。
契約は1年契約で、更新する際は1年分6,264円(投稿時時点)となっている。
Windows系のタブレットやスマートホンでは、これがバンドルされていれば商用利用できる。

  • PC+Office Premiumというバンドル用のOfficeとセット
    Office Premium+Office 365サービスと表記されている。
    (Office PremiumはそのPCが壊れるまで最新版のOfficeが利用できる。)
  • 10インチ以下のWindowsタブレット+初期導入されているOffice Mobileとセット
    Office Mobile+Office 365サービスと表記されている。
  • Windowsスマートフォン+Office 365サービスだけのバンドル
    Office 365サービスと表記されている。

取得できる利用権

・OneDriveやSkypeといったクラウドベースのサービス利用権
・Office Mobileの商用利用権(2スマートフォン+2タブレット)

Office 365 Solo

単体パッケージで購入することができるので、購入時にOffice MobileがインストールされていないiOSやAndroidのタブレットやスマートホンで、Office Mobileをダウンロードしてインストールした場合は、こちらを選択するしかない。
こちらもは1年契約と1か月契約を選択できる、それぞれ12,744円/年、1,274円/月(投稿時時点)となっている。

取得できる利用権

・OneDriveやSkypeといったクラウドベースのサービス利用権
・Office Mobileの商用利用権(2スマートフォン+2タブレット)
・Officeデスクトップアプリケーションの利用権(Windows/Mac OS 2台まで)

まとめ

私の本職はDTPであり、どのように何を利用しようと商用利用につながる可能性が高い。
知らず知らずのうちにライセンス規約違反をしてしまわないよう、気を付けたい。

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